【先生必見！】ふるさと納税を誰もがやるべき理由

「聞いたことあるけど、ややこしそうなあれね〜」

「損しそうだからやっていないわ。」

「税金とかあんまり分からないから興味がない！」

そんな風な声が聞こえてくる「ふるさと納税」です。

みなさんも同じような気持ちなのではないでしょうか。

なぜなら、「ふるさと納税」をやる前の私自身が全く同じことを思っていたからです。

しかし！

先生なら「誰もが」ふるさと納税をやるべきだと今は考えています。

その理由やメリットを紹介していきます。

【ふるさと納税とは】

一言で言えば、

実質２０００円の負担で寄付した自治体から返礼品をもらえる制度

となります。

つまり、２０００円以上の返礼品をもらえた場合はお得だということです。

先生なら「２０００円以上」の返礼品をもらえる納税をすることになるので、「誰もがやるべき！」ということになります。

【ふるさと納税の流れとポイント】

①どこかの自治体に寄付する

「ふるさと納税というくらいだから、自分の故郷に納税しなくてはいけないのか？」なんて思う人がいるかもしれません。

私も思っていましたが、そんな必要は全くありません。

どこの自治体に寄付してもOKです。

さらに、「寄付する自治体」は１つだけでなく、いくつかの自治体に分散して寄付することも可能です。

②寄付金額に応じて翌年に自分が納める税金が安くなる（控除される）

仮に、今年５００００円の寄付をしたとしましょう。

すると、来年の税金から実質負担の２０００円を引いた４８０００円が控除され、安くなるというわけです。

それなら「できるだけたくさん寄付すれば、税金がどんどん安くなるのでは！？」

と、期待してしまうのはよくわかります。

しかし、そこには注意が必要です。

税金の控除額は年収や家族構成によって変わるからです。

では「上限はいくらなの！？」という場合には各社のふるさと納税サイトにある「かんたんシュミレーション」を使って確かめましょう。

（例）年収５００万、既婚、子ども１人と妻を扶養している場合

この例なら、年間に約４４０００円の寄付までなら、損せずにふるさと納税ができるというわけです。

③寄付先の自治体から返礼品がもらえる

寄付した金額に応じて、各市町村から返礼品が届きます。

「ふるさとチョイス」や「さとふる」などのサイトを使いながら、４４０００円分の寄付金額に応じて自分が欲しい返礼品を選びましょう。

「お肉」や「お米」「海産物」「日用品」など本当にたくさんあります。

私は今まで、主に「日用品」を選んで「トイレットペーパー」や「ティッシュペーパー」などを返礼品としてもらっていました。

普段、絶対に使う日用品を「もらえる」ということのありがたさを日々感じています。

私のように「返礼品」で自治体を選ぶことも可能ですし、「応援したい自治体」で選ぶことも可能です。

私たちにとってメリット大のふるさと納税ですね。

【ふるさと納税にかかわる注意】

・寄付をしたら税金控除の手続きをしよう

寄付をした人は「確定申告」か「ワンストップ特例制度による申請」のどちらかの手続きが必要です。

私は今まで「ワンストップ特例制度による申請」をしてきました。

「ワンストップ特例制度による申請」とは、確定申告をしなくとも、必要書類を寄付先の自治体に提出するだけでOKという制度です。

必要書類も「免許書のコピー」や「マイナンバーカードのコピー」などがあれば良いので簡単です。

・「ワンストップ特例制度による申請」が使えない場合もある

「医療費控除を受ける」場合や、「自営業」の人、「寄付する自治体が６こ以上」の人は必ず「確定申告」が必要です！

つまり、「確定申告」をする人は「ワンストップ特例制度による申請」が使えないというわけです。

先生なら基本的に「確定申告」は必要ありませんから、「ワンストップ特例制度による申請」を申し込めばOKです。

いかがでしたか？？

「ふるさと納税」は多くの人にとってメリットがあまりにも大きい制度だということを理解していただけたでしょうか？

これを読んでくださった人が１人でも「ふるさと納税」に興味をもってくださったら嬉しい限りです。

それではまた！